家売却〜近所に知られないようこっそり高くマイホームを売却する方法

失敗しないマイホームの売却は2つのポイントがある

・家を売却中であることを近所に知られないよう
・相場より100万円、200万円高く売る方法
をこのサイトでお伝えしております。

 

家を売却するといろいろと大変なことが続きます。

 

我が家でも家を売った経験があるのですが、
進めていくうちに、
「あ、もっと前にやっておけばよかった」
「ちゃんと調べておけばよかった」
「え、そんなことまでしなきゃならないんだ!」
そんなことの連続でした。

 

我が家の自宅売却しなければならなくなったいきさつ、
査定から購入希望者さんの
内覧、契約手続きまでについてお伝えします。

 

我が家は8つの不動産会社に査定額を出してもらって、
査定額4番目の不動産会社に売却を依頼しました。
それでも、その不動産会社の査定額よりも高く売れました。
一番高い査定額を出してくれた不動産会社でなかったのですが!

 

必ずしも一番高い査定をしてくれた不動産屋に頼むのではないのです。
私の経験がマンションやマイホームの売却をお考えの皆様に
参考になればと思います。

 

 

マイホームの売却で有利に売るもっとも重要なポイントは2つ

 

家やマンションといったマイホームを初めて売る方々は
売却査定価格にもっとも関心が集まります。
マイホーム売却で一番のポイントのように考えがちですが
実は査定価格はあまり問題ではありません。

 

実際に、家を売るに当たり、痛感しているポイントは

・ 依頼する不動産会社の選び方
・ 不動産売買契約完了までの取引に流れを把握すること

 

この2つです。

 

不動産会社は売買のプロだから任せておけばいいというのでは、
とんでもないトラブルに巻き込まれかねません。
一生に一度あるかないかの大きな取引ですから、
任せながらも一連の流れについてはしっかり把握しておくことが大事です。

 

契約書にサインして、全責任を負うのは売主です。
何かあったときに、「不動産会社にお願いしていたから…」では通用しません。
しっかり、取引を把握しておくようにしましょう。

 

以下、マイホーム売却の流れをご説明します。

 

1.複数の不動産屋に価格の見積もりを取る
2.価格の提示→売却価格を把握する
3.不動産屋と契約
4.募集価格決定
5.買主から内覧を受ける
6.売買契約成立
7.精算→完了

 

 

売却価格査定

 

自宅がいくらで売れるかを知る必要があります。
売却価格の見積もりを依頼するのは不動産会社です。
この時、1つの不動産会社に見積もりを依頼するのは危険です。

 

というのも、査定額にはその「不動産会社の都合」が入り込む余地があるからです。
その地域の不動産を多数抱えていて
それらの売却に時間がかかりそうな場合、
それ以上の「在庫」を持ちたくないという気持ちが査定額に入り込みます。
逆にその地域が人気で飛ぶように売れる時は、
高めの査定額になるでしょう。

 

この査定額は、その地域のどの不動産会社も同じ相場になっているとは限りません。
相場を知るためにも
一括査定などで複数の業者から見積もりを取りましょう。

 

A社は在庫豊富なとき、見積額は低めになります。
しかし、近隣のB不動産は物件が少ないため、
物件を欲しがっている…。
そんなときの見積額は高めになることが多いです。
つまり、欲しい人、それほど欲しいとは思わない人では
同じ不動産でも金額が違ってくるのです。

 

 

売却決定

 

目標金額があって、その金額以下の場合、
どうするかを検討・結論を出さなければなりません。

 

査定金額が予定金額よりも安くて、
それでは売りたくない場合はそのままで済みますが、
新居が決まっていてどうしても売らなければならない場合、
もっと高い査定額を提示してくれる不動産会社を探すか、
安い金額でもしかたなく売却手続きを進めるかを決めます。

 

近所に新築住宅、マンションが売り出されていないか確認しましょう。
中古物件なのに新築より高い買取金額を希望するのは厳しいです。

 

売却依頼する不動産会社の決め方

 

不動産会社に依頼する方法はいくつかあります。
買主を探す方法についての方法で、
特定の不動産会社に一任する方法と
いくつかの不動産会社に依頼する方法です。

 

一般に
・専任媒介契約
・一般媒介契約

 

この2つのタイプで契約するの通常です。
また、高額な取引になりますし、
物件によっては5000万円、1億円を超す売買になりますので、
どの方法が自分にとって有利になるのか
よく検討しておかなければなりません。

 

自分から動くのも良いが、時間のムダになることも多い

 

「○○地域で物件を探している人がいます」「金額、条件は、、、」
と書いてあるチラシや不動産屋のホームページ。
「この辺で家を買いたい人がいるんだ!」
とこちらからその不動産屋に電話する。
電話をすると「その件はもう決まってしまいました」と言われる、、

 

不動産屋からこの話を聞きましたが賃貸物件でもよくあります。
興味を持ちそうな案件を出しっ放しにしておくんですよね。
「決まってしまったのですが、別の物件を紹介しますよ!」と言う。
これをやられると一般人は困るのですが、
「ホームページ更新し忘れた」「チラシを出した翌日に決まってしまった」と言われるとどうしようもない、、

 

不動産業界のモラルが問われるところではあると不動産屋は言っていました。
こういう広告が実際にあるので、
これに引っかかると時間のムダになります。
これを防ぐためにも一括査定に申し込んで、
あなたの物件を売れそうだと思う業者から連絡をもらう方がマッチするんです。

 

 

買主の内覧対応

 

売却を決めると、依頼を受けた不動産会社は「売り物件」情報を発信します。
売り出し広告に掲載されるころから、
その情報を見た購入希望者が家を見に来るようになりますので、
その対応をしなければなりません。

 

近所の冷やかしには遭いたくないものです。
家の内装を見られどんな暮らしぶりをしていたのかがわかってしまいますからね。
冷やかしに遭わない方法は、

家の前に「売家」の告知の貼らない
不動産屋の顧客リストに売り込んでもらうデキる不動産屋を選ぶことが大事

 

近所にバレないよう、
大勢の人に内覧してもらって早く買ってくれる人を見つけたいですよね。
できれば複数人の購入者を見つけ、できるだけ高く売れたら良いですよね。

 

売買契約締結

 

買主が決まると売買契約を締結します。
契約書関係や必要経費などのリストは
仲介する不動産会社が作成してくれます。

 

 

売買代金・諸費用精算

 

売却価格から必要経費、諸費用が差し引かれて銀行口座に入金されます。
必要経費や諸費用は以下の通りです。
仲介手数料
印紙代
税金
抵当権抹消登記費用
ローンの返済残金
これらの金額が差し引かれます。

 

 

物件引き渡し

 

売買契約で決めた日に売主は買主に不動産を引き渡します。
この時、良かれと思って使える家具などを置いていく売主がいますが、
それは契約違反になって、後で処分費用を請求されることがあります。
注意が必要です。

 

置いていく家具類は、
売買契約締結の際に特定しておく必要があります。
契約書に置いていく家具類とその数量を
明記しておかなければならないんです。

 

 

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